「満足要因」と「不満足要因」

5月21日の日経新聞の記事によれば、社会貢献を「仕事」として認定する中小企業が出てきているようです。

なかなか面白い会社がありますね！

自社のための仕事（収益）ではなく、勤務時間内であっても、社会貢献活動をすれば給料が支払われるという、画期的な制度です。

例えば、能登半島地震の復興支援など、地方に行きたいけど、仕事が忙しくなかなか行けないという方にとっては、この制度を利用できれば、とても嬉しいでしょう。

こういった制度の背景には、もちろんスタートアップや話題性、企業のイメージアップ戦略もあるでしょう。しかし、何よりも貢献している事を体験できる喜びは、社員ひとりひとりの幸福感も高まりますね。

裏付けるように、内閣府が実施した2023年11月の「社会意識に関する世論調査」では、社会に役立ちたいと思っているか？という質問に関して、ほとんどの年齢で6割以上の人が「はい」と答えています。

ここで経営者が偉いなぁと思ったのは、不満足要因に着眼したのではなく、社員の満足要因の向上を考えていることです。

アメリカの経済学者であるハーツバーグ博士の「二要因理論」というものがあります。

この理論では、多くの調査の結果、働く上での不満足要因の反対は満足要因ではないことを定義付けました。

つまり、不満足な要因（駅から遠い、給料が安い、やり方がおかしいなどなど）が改善されたとしても、その結果、満足度が上がる相関関係はないということです。

ですので、社会に役立ちたいという社員の満足を高める要因をリサーチし、満足向上の施策を作り上げたことは、とても素晴らしい考え方だと思います。

もちろん、中には社会に役立ちたいことをあまり考えていない社員も多いので、全員が教授できるものとは言えません。

ここれら会社の今後がどうなっていくか、興味深く追ってみたいです。